「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区 以下：SSF）が2025年4月8日、3月28日に刊行した「スポーツライフ・データ2024」（調査期間：2024 年 6 月～7月）から、運動・スポーツ実施率はコロナ禍前の水準には戻っていないという調査結果を発表しました。
SSFは1992 年から隔年で「スポーツライフに関する調査（スポーツライフ・データ）」を実施しており、
全国の 18 歳以上を調査対象に、頻度・時間・運動強度からみた SSF 独自の指標である「運動・スポーツ実施レベル」をはじめ、運動・スポーツ実施率やスポーツ観戦率、スポーツクラブ加入率、好きなスポーツ選手の推移など国内のスポーツライフの現状を明らかにしてきました。
今回の調査は、新型コロナウイルス感染症が 5 類移行後、初の実施となります。
ポストコロナ社会における「する・みる・ささえる」スポーツの現状は、コロナ禍前（2018 年調査）の水準には戻り切っていない可能性があり、年 1 回以上の運動・スポーツ実施率は 2006 年以来の 6 割台に減少しました。
調査結果のポイント
■「する」スポーツ
・年 1 回以上の運動・スポーツ実施率：69.8%→ 2006 年以来の 6 割台
・過去 1 年間にまったく運動・スポーツを実施しなかった：30. 2％→3 割が運動・スポーツをしていない
■「みる」スポーツ
・直接観戦率：26.2%（2018 年 31.8%、2022 年 19.3%）
・インターネット観戦率：24.2%（2018 年 11.5%、2022 年 21.6%）
■「ささえる」スポーツ
・スポーツボランティア実施率：5.4%（2018 年 6.7%、2022 年 4.2%）
■身体活動量（GPAQ）
・領域別では仕事 56.6％、移動 22.9％、余暇 20.5％、2022 年と比べて仕事が減少、移動は増加した
研究担当者 水野 陽介氏（SSF スポーツ政策研究所 シニア政策オフィサー）コメント
今回の調査は 2024 年 6～7 月に実施された。
新型コロナウイルス感染症 5 類移行後の過去 1 年間を振り返る質問を中心に、コロナ禍で実施された過去 2 回の調査を含む年次推移の把握が可能となった。
「する」の主な指標である運動・スポーツ実施率（年 1 回以上）は 7 割を下回り、2022 年からさら
に減少した。コロナ禍以降、身近な場所で一人でも実施できるエクササイズ系種目（散歩、筋トレ等）
の実施率は高く、実施場所も道路や自宅の利用率が高い。
コロナ禍を経たスポーツライフの現状は、全体として大きな回復の兆しはみられていない。
仕事や学校が通常の動きを取り戻したことによって家庭での生活を含め多くの人がより時間に追われ、「する・みる・ささえる」すべてにおいて関わる余裕がない可能性が高い。
一方でコロナ禍を契機として、運動・スポーツに参画しやすい環境やサービスの拡充も進んでいる。
それらを有効活用し、限られた時間の中で少しでも身体を動かしたり、観戦を楽しんだり、活動をサポートしたりすることで心身ともにより健やかな生活を送れる社会の実現に向けたターニングポイントとなり得る結果とみている。
公式サイト https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/datalist/2024/index.html